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耐震基準

2023/06/13(火) すべて建築士 Haru住まい

戸建てのリフォームの場合、築年数がたっていると解体してみると、耐力壁が少なかったり、柱と梁に構造金物がついていなかったりで現在の耐震に対応しきれてない住宅がたくさんあります。

地震が多い日本では大きな地震がきても耐えられる住宅とするために、新築する際には守らなければならない耐震基準が定められています。

その耐震に対する基準は1950年に制定されました。制定後、大きな地震を経験したことでさらに地震が起きてもつぶれない家にするために何度か耐震基準が改定され現行の耐震基準法となっています。

一般的には1981年5月31日以降までに確認申請を受けた建物は「旧耐震」、1981年以降6月1日以降の確認申請を受けた建物は「新耐震」と呼ばれています。

現行の耐震基準は2000年に大きな改定があり定められたものです。

2000年の改定は1995年阪神淡路大震災を経験したことで大きく改定されました。

その際の家の壊れ方は古い家は1階2階ともに潰れる壊れ、比較的新しい家は1階のみ潰れ、2階がその上に落ちるという崩れ方が特徴だったようです。

木造住宅が多く倒壊したことからより厳しい基準に改定されました。

 

大きな変更としては、

①地盤に応じた基礎の設計

 これによりから地盤調査が必須となり地盤にあわせた基礎とするように定められました。

 

②接合部に金物の取付

 柱と梁や土台、筋交いとを接合するために金物を取付します。

 柱1本に対してかかる強度を計算し規定の金物を取付ます。

 金物には いろはにほへと、、、で名前が付けられています。

 また、新築時には中間検査という接合部に金物が取付られているかの確認が行われる検査が義務化されました。

 

③偏りのない耐力壁配置

 接合部を強化するだけではなく、家全体で見たときに強度が立体的に偏った住宅とならないようバランス計算をし、偏りの度合いを示す偏心率という指標を定め配置バランスの良い住宅にするよう求められました。

 

リフォームの場合、現行基準を満たすまで補強をするのは難しい場合もありますが、壁量計算をし、耐力壁を追加で設けたり、柱、梁の接合部に金物を取付地震の際に外れないようにとご提案させていただいております。

中古物件など購入時にも2000年以降に建築された住宅というのも一つの耐震の目安となりますので、ぜひ参考にしてみてください(^^)/

 

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